
産総研は、産業技術の広い分野におけるさまざまな技術開発を総合的に行っている、日本最大級の研究組織である。2001年4月の独立行政法人化で、従来の15の研究機関が集約され、研究活動の効率化、異なる技術分野の横断的研究などによる新技術の創出などが可能となった。カバーする産業分野は時代とともに変化するが、現在は、「ライフサイエンス」「情報通信・エレクトロニクス」「環境・エネルギー」「ナノテクノロジー・材料・製造」「地質」「標準・計測」という6分野に分類されている。
│ 会社概要 │
| 法人名 | 独立行政法人 産業技術総合研究所 |
|---|---|
| 本部所在地 | 東京本部 東京都千代田区霞が関1-3-1 つくば本部 茨城県つくば市梅園1-1-1 |
| 創業 | 1882年(明治15年) 農商務省地質調査所設立 2001年(平成13年)4月 独立行政法人産業技術総合研究所に組織変更 |
| 理事長 | 吉川弘之 |
| 職員数 | 役員12名、常勤職員3,191名(うち研究職員2,487名)(平成19年4月1日現在) |
│ 古宇田亮一氏プロフィール │
|
古宇田 亮一氏 (こうだ りょういち) 1977年通商産業省工業技術院地質調査所入所、2001年(独)産業技術総合研究所地質情報管理室長、2004年同地質調査情報センター総括、2005年から同産官学連携コーディネータ、現在に至る。70〜80年代は黒鉱床成因、資源評価と人工知能、衛星リモートセンシングの地質学的を、90年〜2000年代は世界資源評価とニューラルネットワーク、CG-三次元地下地質構造の可視画像化、地理情報システム、地球観測システムの研究を行う。主な国際共同研究は、中国南京地質鉱山研究所、米国地質調査所、インドネシア科学院、カナダ地質調査所等との実績がある。専門は資源地質学、情報地質学、画像処理。主な著作に『エネルギー・資源ハンドブック』(共著、オーム社)、『地球環境工学ハンドブック』(共著、オーム社)、『いつ起こる小惑星大衝突』(共著、講談社)など。 |
